リップル（XRP）はリップル社が管理している仮想通貨です。日本でも多くの仮想通貨取引所で扱っており、リップルはアルトコインの中でも非常に有名な銘柄です。
リップルは送金システムとしての将来性は高いのですが、注意するべきポイントもあります。投資すれば必ずしも高騰するとは限りません。
この記事ではリップルの将来性と今後の見通しについて解説します。
リップルについて
リップルは2012年に誕生した通貨です。リップル社が管理しており、ビットコインと違い中央集権型の通貨となっています。
ビットコインは分散型で管理者となる存在がなく、ブロックチェーンのネットワークそのものがシステム全体を管理しています。
リップル社はアメリカのカリフォルニア州に拠点を置いています。リップルの公式ホームページも存在しており、ツイッターでのマーケティングも行っています。（@Ripple）
2021年11月現在、リップルの時価総額は約500億ドルとなっており、仮想通貨の時価総額ランキングはおよそ5位から10位の間で変更しています。リップルに近い時価総額の通貨には、カルダノ（ADA）やポルカドット（DOT）があります。
リップルの特徴は、送金の速さと手数料が低いところです。リップルは効率の良い国際送金システムの実現を目指しており、手数料が低くて素早く送金できるシステムの構築することを目標にしています。
リップルの送金システム「XRP Ledger」
リップルはブロックチェーンの技術が使われていません。代わりに「XRP Ledger」という送金システムが使われています。
送金が早いということは個人投資家にもメリットになります。例えば、仮想通貨取引所に送金するときを考えてみましょう。
ビットコインを仮想通貨取引所に送金しようとしたら10分以上かかることもあります。それに対してリップルは約4秒で送金処理が完了します。しかも、手数料はビットコインと比べても大幅に安くなります。
コインチェックではリップルの送金手数料が0.15XRP（約20円）となっています。もちろん送金する金額の大小は関係ありません。
もともと、リップルは送金システムに特化して開発されたので、送金に関しては仮想通貨の中でもトップクラスの便利さになっています。
リップルの高騰
リップルの2021年のチャートです。
2021年の初めは22円でしたが、11月には約120円となっています。また4月には200円を超える価格を記録しました。
4月に大きく高騰した原因は仮想通貨市場の盛り上がりです。このころにビットコインが史上最高値を更新して、リップルやほかのアルトコインも大きく高騰しました。
5月中旬になってリップルが下落しました。下落の原因は、中国の仮想通貨規制が強まったことです。この影響でビットコインも大きく価格を下げました。
8月を過ぎると、リップルは再び盛り返して100円まで価格を回復させました。その後も大崩れせずに120円前後で推移しています。
ビットコインは11月に史上最高値を更新しましたが、リップルは2018年の高値である400円をいまだに超えていません。まだまだ伸びしろはあると見ることもできるでしょう。
リップルの今後の見通し
総合的に見れば、リップルの今後の見通しは良いです。しかし、注意するべき材料があることも確かです。
ここではリップルの大きなポイントとなる出来事を2つ解説します。
大型イベント「Swell」の開催
リップルの大型イベントである「Swell」が2021年11月9日から10日にかけて開催されました。Swell専用のホームページにて告知されるほどの大規模なイベントです。Swellのホームページ
もちろん、公式ツイッターでもイベント開催が告知されました。
Swellは毎年開催されており、世界各国のブロックチェーンや金融業界の専門家が集結して、リップルの将来性について議論されます。
仮想通貨の一種であるリップルだけで大規模なイベントが開催されることから、それだけリップルの将来性に期待している人が多いということです。
リップルは送金に特化するという強みを持っているので、その独自性を活かして今後も提携先を増やしていくと予想されます。
リップル社とSECとの裁判問題
リップル社はSECから訴訟を受けており、裁判の結果によってはリップルが暴落することもあり得ます。2021年11月の時点では、リップルとSECの裁判はまだ続いています。
なぜリップルがSECから訴訟を受けているかということですが、リップルが証券法に違反しているとSECが主張しているからです。
SECはアメリカの証券取引員会で、ビットコイン先物ETFの承認を行った機関でもあります。SECのホームページ
リップルは中央集権的な通貨であるため、有価証券に該当し、アメリカの証券法に違反しているということです。アメリカで有価証券を取り扱う場合は、必ずSECに承認を受けなければなりません。ビットコインETFもSECの承認を受けて取引が開始されました。
リップルが証券法に違反しているという結果になったとしても、さすがにリップルが0円になるような可能性は低いですが、暴落が起こる可能性は想定しておいたほうがいいでしょう。
通貨の管理元が存在するということは、株式におけるインサイダーのような価格操作もやろうと思えばできてしまいます。これだとリップルは仮想通貨よりも株式に近い性質を持っているとも言えます。
ここでビットコインと株式とリップルの違いを見てみましょう。
| ビットコイン | 株式 | リップル | |
|---|---|---|---|
| 管理 | 分散型 | 中央集権型 | 中央集権型 |
| 証券法の扱い | 登録が不要 | 登録が必要 | 登録が必要？ |
この表を見るとリップルも証券法での登録が必要に見えます。なぜなら、リップルが中央集権型の通貨であることは間違いないためです。
リップルはビットコインと違い中央集権的な通貨なので、運営元の信頼が崩れると価格も下落します。リップルに投資するときは、管理元の破綻リスクも存在することは認識しましょう。
リップルを購入するには
リップルは日本の取引所でも海外の取引所でも扱っているところが多いです。逆にリップルを扱っていない取引所のほうが珍しいでしょう。なので、リップルを購入するのなら信頼できる仮想通貨取引所を選ぶことが大切です。
海外の取引所ならバイナンスがおすすめです。リップル以外の通貨の取り扱いが豊富だからです。下記リンクからバイナンスに登録できます。
まとめ
リップルは将来性のある銘柄です。送金システムの普及や銀行との提携など将来性は明るいです。2018年の最高値である400円を超える日が来ることも考えられます。ただし、SECとの裁判の状況には注意が必要です。
とはいえ、アルトコインの中でも非常に有名な通貨なので、仮想通貨投資のポートフォリオとして組み込むには優秀な通貨といえるでしょう。